３％の人が４１％を支えている！

３％の農業従事者が日本の食糧の４１％を支えている。

日本の食糧事情を端的に言い表せばこのような言い方になる。

昭和３０年代以降、工業化の波に押しつぶされてきた農業は非効率の代名詞のように見られてきた。しかし、皮肉にも、その工業化の恩恵で農業機械と農薬・化学肥料の３種の神器で効率化を図ってきた農業が３％の労力で４１％の高い生産性を維持している。

こう考えると農業従事者が倍の６％になれば自給率も倍近くになりそうな気がするが、ことはそれほど単純ではない。全く同じ生産物の生産量が倍に増えれば価格が半分以下になる。豊作貧乏という状況を過去、何度も経験していることからも容易に想像できる。

ならばかつて作られてきた作物でいまは輸入に頼っているものを重点的に日本国内で復活生産すれば４１％が限りなく８０％に近づくはずだ。
身近なもので小麦、蕎麦がとっさに思いつくが、国際価格差が障害になって作ることはできても売り先が容易に見つからない。品質、味に差がなければ、消費者はわざわざ値段の高いパンや蕎麦を食べることはないだろう。
「自給率向上につながる」という大義名分だけでは消費者の胃袋を満たすことはできない。

ここはやはり、主食ならび主食に準じる作物、ならびに味噌、醤油のような基礎食品の原材料となる大豆、あるいは家畜の餌となる飼料などを重点的に価格差解消補填を国が直接、間接に行うことが求められる。

もしくは日本とは歴史的背景の違いはあるがドイツやロシアのように市民が直接食糧を自給生産して、つまり個人個人の責任において家庭の自給率を上げることで、国家的な自給率の積み上げにつなげるという方法もある。

「トコトコ農園」では年間３０種類以上の有機無農薬野菜を作っているが、週１回の収穫で有り余るほどの野菜を持ち帰ってもらっている。あらゆる種類とはいかないが、季節野菜に関しては家庭自給率が１００％に限りなく近い。
スーパーで買うものといえば、いまのところ主としてキノコ類、生姜、ニンニク、タマネギ、ニンジンといったところに限定されている。

遊休農地の有効活用が制度上簡便になり、農業ブームの波を政治・行政がうまく掴まえることができればこの国の食糧事情も少しは光が見えてくるのだが・・・。